人事システムを生かすための必須条件

企業ではシステムを作ることによって、作業の効率が良くなったり人員を削減することが出来たりと結果が明らかになるものがあります。
ところが、人事においてはシステムを作ったが、さっぱり以前と変化がなく、高いコンサルタント費用を支払ったが無駄であったという話しを聞くことがあります。

システムは人事に限らず、折角時間と費用をかけて作っても、それを実施するのは組織の従業員であるわけです。
よく内容を理解して、真剣に取り組もうとする意欲が最終的に必要になるのです。

「仏作って魂入れず」という諺がありますが、どんなに素晴らしいシステムでもそれを動かす人が問題になります。

特に、人事は利害関係が一人ひとりに無意識に覆いかぶさっているものです。

本人が意識をしなくても、背景にあるものです。更に、日々の行動や目標数値、人事異動、昇格人事、給与や退職金などに連動されているので、誰しもが無視できるものではありません。全体が出来上がると、当然全従業員に周知徹底させるために説明会が何度も開かれます。

パート従業員がいる会社では、パート一人ひとりにまで徹底させるものです。

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ところが、これでうまくシステムが動くというものではありません。

最も重要なことは、トップの意欲が前面にでなければ従業員は動かないものです。

制度ができれば、作業効率は高まりますが、こと人の事に関してはそうはいかないのです。

この制度を会社の将来に向けて、トップ自身が取り組むという姿勢を見せなければならないものです。